新聞の情報がARで広がるアプリ「日経AR」に
スターティアラボのAR技術が採用

　スターティアホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表：本郷秀之、コード：3393）は、子会社スターティアラボ株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：北村健一　以下スターティアラボ）のAR技術が、日本経済新聞社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏) が提供するスマートフォンアプリ「日経AR」に採用されたことをお知らせいたします。
　

日経ARでできること：
　「日経AR」は日本経済新聞社が提供するスマートフォンアプリです。ARとは「Augmented Reality」の略で、一般的に「拡張現実」と言われています。実在する空間にバーチャルなコンテンツを重ねて表示することで、“仮想的に目の前の世界を拡張する“というものです。

　「日経AR」を用いて、紙面等に掲載された指定の「マーカー」を読み取れば、ARコンテンツが現れます。たとえば編集記事のより詳しい解説動画を見ることが可能になります。広告では、掲載企業のサイトへ遷移したり、紹介する商品に関連した画像や動画、3Dコンテンツをスマホの画面上に表示したりすることができます。このように、ＡＲを使った新しい表現や、マーケティングが可能になります。

　アプリの開発においては、スターティアラボのARサービス「COCOAR　SDK」が採用されました。また、データマネジメントとして株式会社オプト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：金澤大輔）のアプリデータマネジメントツール「Spin App」が採用されています。日本経済新聞社、オプト、スターティアラボの3社は連携し、今後、機能を強化して、さらに使いやすく楽しいアプリを目指します。具体的には、スタンプラリー機能を搭載するなど、より活用の幅が広がる予定です。

アプリの使い方：

　使い方はとても簡単。「日経ＡＲ」アプリをスマホにインストールし、新聞紙面等に印刷された指定の「マーカー」を読み取るだけ。




利用環境：
「日経AR」はiOS7以上を搭載するiPhone（アイフォーン）、iPod touch（アイポッドタッチ）、Android（アンドロイド）4以上のAndroid端末でご利用いただけます。
それ以外の環境の場合には、一部機能が使用できない可能性がございます。
※iPod touchではWi-Fi通信環境が必要です。
※アプリのダウンロードには「Apple ID」または「Googleアカウント」が必要となります。

▼画面イメージや詳細はこちら
https://adweb.nikkei.co.jp/ar/lp/

▼アプリのダウンロードはこちら
App Storeストアへ　　　　　　　　Google playへ

▼アプリのアイコン

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日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約242万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」の有料会員数は約60万人で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万人を上回っています。

オプトについて
オプトは、デジタルマーケティングを軸に個客の未来を実現する「Innovation Agency」です。持続的な成長を志す企業のビジョンやミッションと並走しながら、ビジネスを革新させ、新しい価値を創造していきます。一人一人が、「誠実な野心家であれ。」という理想の姿を追求し、ヒトと社会を豊かにする成長エンジンとなります。

スターティアラボについて
スターティアラボは2009年4月創業、「世界標準のマーケティングエコシステム」をビジョンに、デジタルマーケティング事業を中心に展開しております。始まりはクリエイティブ企業へ提供する電子ブック制作ソフト「ActiBook」で、現在はAR制作ソフト「COCOAR」などのWeb アプリケーション、Web サイト「CMS Blue Monkey」の制作・管理とマーケティングに必要なコンテンツを総合して提供しております。

会社名: スターティアラボ株式会社
資本金: 150,000千円
URL: https://www.startialab.co.jp/
所在地: 〒163-0919東京都新宿区西新宿2-3-1　新宿モノリス19F
代表取締役: 北村 健一
主な事業内容: Webサイトの企画・制作・コンサルティング・運営・保守
Webアプリケーションの企画・開発・販売・保守

COCOAR SDKについて
「COCOAR SDK」とは、ARアプリ「COCOAR2」の機能を既存のスマホアプリに組み込むことが出来るスターティアラボ提供のソフトウェア開発キットです。アプリを提供する事業者は自社のアプリ内にAR機能を設けることが可能となり、動画や3Dコンテンツの表示など新たなサービスの展開が可能となります。


本件に対するお問い合わせ

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株式会社オプト 広報担当
E-MAIL:info@mg.opt.ne.jp
 

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